情報弱者

情報弱者とは、様々な理由により、パソコンやスマートフォンなどの利用に困難を抱え、インターネットをはじめとする情報・通信技術から情報を取得し、さらに適切な判断で情報を選別しうることが困難な人のことである。

概要[編集 | ソースを編集]

情報弱者は、典型的には、低所得者や高齢者、障害者などがこれにあたる。

情報技術を活用できる層と情報弱者の間に社会的格差や経済的格差が生じ、あるいは格差が拡大していく現象を「デジタルデバイド」という。

所得が低いためパソコンやスマートフォンなどの情報機器の購入、および維持が難しく、またインターネットなどのインフラの維持が難しいことによるもの。

これらの者を支援する目的で、Linuxをインストールした中古PCを無償配布するプロジェクトも存在するが、インフラについては広域で行われている対応策がない。

なお北海道の一部の町村では過疎化対策および町おこしの一環として、インフラを含め無償提供している事例も存在する。

パソコンなどの利用は初心者には非常に難しいものである。

情報技術の中心地は古くから米国であり、多くの日本人は理解に苦しむ英語やカタカナの専門用語が頻出し、また日進月歩どころか秒進分歩で新しい専門用語が生まれている。これらを理解し修得するのには時間と根気が必要である。

プログラマーと呼ばれる職種の人々でさえ最初は初心者であったのは言うまでもないが、彼らは自分が初心者だったころの感覚を忘れている者が大多数を占めるのも現実である。

高齢者をメインターゲットにした操作の簡単さをうりにしたスマートフォンやタブレットPCの登場で若干状況は良くなりつつある。

また、これらの者を支援する目的で、自治体などでパソコン教室をおこなっていることも多い。

なお、障害者を支援する技術開発は今なお発展途上であると言える。

情報を取得しても、それが正しいのか誤りなのかを適切に選別できなければ逆効果となる。

インターネットに限らず、マスメディアをはじめ、世の中には洗脳や陽動を目的とした情報や、間違った理解で配信してしまった情報も溢れており、適切な判断力が求められる。

洗脳や陽動も売り物の宣伝は企業活動においては避けては通れないものであり、絶対的に悪というわけではないが、その限度を越えればやはり悪である。なお、欧米ではサブリミナルやステルスマーケティングなどによる情報操作は法律で禁じられている。

宗教や思想についても同様であり、とくに「はじめて触れた強烈なもの」はスポンジのごとく吸収してしまう傾向が強いため注意を要する。とくにインターネット上の強烈な政治思想に触れ合い、これらの精神疾患に陥った患者はネット右翼やウェブ左翼などと呼ばれる。

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