ページ「耐用年数」と「モダリティ・ワークリスト・マネージメント」の間の差分

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'''耐用年数'''(たいようねんすう)とは、税法上の概念で、減価償却資産が利用に耐える年数のことである。
'''モダリティ・ワークリスト・マネージメント'''(英語:Modality Worklist Management、略:MWM)とは、[[DICOM規格]]で定められている主に[[RIS]]と[[モダリティ]]間における検査予約情報の取り扱いに関する仕様のことである。


なお、[[耐用期間]][[薬事法]])と耐用年数(税法)は非常に似た言葉だが、意味は異なるので注意する必要がある。ただし[[耐用期間]]と耐用年数を同一の期間に設定している[[医療機器]]が多いため、耐用期間を定める者でもないかぎり気にするほどではない。
== 概要 ==
MWMは、なにかしらの[[検査]]を行う前に、[[モダリティ装置]]から[[RIS]]に問い合わせを行い、[[患者]]や検査依頼などに関する情報を受け取る際の通信仕様を定めたものである。


== 概要 ==
== 利点 ==
耐用年数は「減価償却資産の耐用年数等に関する省令(昭和40年3月31日大蔵省令第15号)<ref>[http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S40/S40F03401000015.html 総務省法令データ提供システム]</ref>」の中で定められたものである。
MWMを利用することで、たとえば[[モダリティ装置]]はMWMから得た情報をもとに[[患者]]の氏名や生年月日などを自動入力したりと言ったことができ、依頼伝票を見ながら手入力する際に問題となりやすい入力ミスなどヒューマンエラーを減らすことができる。
 
[[DICOM規格]]ほどデファクトスタンダードを確立できた医療規格は事実上存在せず、とくに[[HIS]]や[[電子カルテ]]などは酷い状況であり、その都度独自仕様の受け口を作っていては面倒である。


[[医療]]関連でいえば[[医療機器]]などの大型で長く使われる物の価値が、購入価格から0円になるまでの期間のことであり、その大多数は5年となっている。大雑把に言えば税金を払わなければならない期間のことである。また、医療機器のみならず[[医療機関]]の建屋などにも設定されるものである。
そこで[[RIS]]などが緩衝剤となり、上流システムのてんでんばらばらな情報を一元的に受け取り、その情報を[[DICOM規格]]形式に変換し、各種[[モダリティ装置]]へ標準的な手段で情報提供を行えるようにするものである。


[[薬事法]][[耐用期間]]と税法の耐用年数を同等に設定している物が多く、耐用年数が[[医療機器]]の買い替えや[[病院]]の建て替えのタイミングであるともいえる。
これにより各種[[モダリティ装置]][[HIS]][[電子カルテ]]のクソ仕様に個別に対応しなければならないという最悪の状況は回避できる。


== 関連項目 ==
== 関連項目 ==
* [[耐用年数]]
* [[DICOM]]
* [[耐用期間]]
* [[RIS]]
* [[医療機器]]
* [[モダリティ]]
* [[医療機関]]
* [[Modality Performed Procedure Step]] - [[RIS]]と[[モダリティ]]間でやりとりする実施状況に関する仕様のこと


== 参考文献 ==
== 参考文献 ==

2012年8月11日 (土) 02:37時点における版

モダリティ・ワークリスト・マネージメント(英語:Modality Worklist Management、略:MWM)とは、DICOM規格で定められている主にRISモダリティ間における検査予約情報の取り扱いに関する仕様のことである。

概要

MWMは、なにかしらの検査を行う前に、モダリティ装置からRISに問い合わせを行い、患者や検査依頼などに関する情報を受け取る際の通信仕様を定めたものである。

利点

MWMを利用することで、たとえばモダリティ装置はMWMから得た情報をもとに患者の氏名や生年月日などを自動入力したりと言ったことができ、依頼伝票を見ながら手入力する際に問題となりやすい入力ミスなどヒューマンエラーを減らすことができる。

DICOM規格ほどデファクトスタンダードを確立できた医療規格は事実上存在せず、とくにHIS電子カルテなどは酷い状況であり、その都度独自仕様の受け口を作っていては面倒である。

そこでRISなどが緩衝剤となり、上流システムのてんでんばらばらな情報を一元的に受け取り、その情報をDICOM規格形式に変換し、各種モダリティ装置へ標準的な手段で情報提供を行えるようにするものである。

これにより各種モダリティ装置HIS電子カルテのクソ仕様に個別に対応しなければならないという最悪の状況は回避できる。

関連項目

参考文献

外部リンク